RAB投稿スクープ
報道記者募集のお知らせ
こんにちは!青森放送の採用担当です!青森のいまを伝える報道記者を募集しています。
会社紹介
「県民の、県民による、県民のための放送」

青森県初の民間放送として1953年に開局した青森放送の基本理念です。
地域に根差した番組づくりは県民から長年支持されており、テレビの視聴率は2018年、2018年度とも22年連続3冠(全日・ゴールデン・プライムの各時間帯トップ・ビデオリサーチ調べ)を達成しています。
夕方のローカルワイドニュース番組『RABニュースレーダー』は2018年度の平均視聴率が19.1%(ビデオリサーチ調べ)と高い水準を維持し続けています。
さらに2018年の日本民間放送連盟賞でラジオ・テレビの4作品と1事績が優秀賞を受賞するなど企画力・制作力は全国的にも高い評価を得ています。
青森放送はいま、『県民から信頼されるニュースづくり』や『県民を幸せにする番組づくり』に力を入れながら、新しいことにもどんどん挑戦しています。そのひとつが『県民の命を守る』防災拠点づくりです。全国的に災害が頻発する中、ラジオ・テレビはもちろん、ホームページやアプリなど県民の命を守る情報発信機能の強化に全社一丸となって取り組んでいます。
新しい時代にも地域社会から必要とされる放送局であり続けるため、青森放送は「県民の、県民による、県民のための放送」の理念をしっかり守りながら、進化を続けます。

会社データ
プロフィール

青森放送は1953年青森県内初のラジオの民間放送として開局。1959年にテレビ放送が始まり、ラジオ・テレビ(日本テレビ系列)の兼営局として地域密着の番組づくりを続けています。
地域の伝統芸能を守るため、1954年に始まった「青森県民謡王座決定戦」、1970年に始まった「青森県手踊名人決定戦」は、2003年から「青森県民謡グランプリ」と名称を変えてラジオとテレビで放送されています。2019年からは動画配信も始まりました。
1970年に全国の民放に先駆けてスタートしたローカルワイドニュース番組「RABニュースレーダー」は放送開始から半世紀近く経ったいまも高視聴率を維持し、県民に支持されています。
ラジオの長寿番組は1978年に放送が始まった「RAB耳の新聞」です。目の不自由なパーソナリティが視覚障がい者のために必要な情報を自ら考え、企画・取材・収録・編集のすべてを行います。音に頼って生活する視覚障がい者に情報を届けるというラジオの特性を活かした番組は40年以上続いています。
1993年から放送されている名物番組が「青森県民駅伝競走大会」です。県内40市町村のランナーの力走とたすきリレーを完全生中継で伝えています。
2003年に始まった「RABまつり」は、お笑い芸人やアーティストのステージが注目を集め、まいとし2日間で10万人前後が訪れています。

事業内容
テレビ・ラジオ放送事業
募集要項・採用フロー
募集人数

若干名

応募資格

4年制大学・大学院を卒業・修了した方
1984年4月2日以降生まれの方(満35歳まで)
 ※長期勤続によるキャリア形成のため年齢制限を設けています。

採用フロー
<書類選考>

提出していただいた書類により選考します。(随時受付)
書類選考合格者には面接日をお知らせします。

<面接>

面接・健康診断
※結果はメールまたは電話にてご連絡いたします。

<採用時期>

2019年10月1日(火)
※入社時期について相談可
※6か月の試用期間を経て、正社員

提出書類
・履歴書
採用後の待遇
月額賃金

経験・能力を考慮の上、当社規定により決定します。
<給与モデル>
 25歳/月額257,917円(基本給+生活手当)
 30歳/月額350,917円(基本給+生活手当)

昇給

年1回(4月)

賞与

年2回(6月・12月)

休日休暇

完全週休2日、祝休日、年末年始休暇、年次有給休暇、特別休暇(結婚、出産、服喪、転勤)、介護休暇、看護休暇

待遇・福利厚生・社内制度

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、民間放送企業年金基金、確定拠出企業型年金

実力主義の給与体系・評価制度を導入
年間休日120日以上
産休・育児休暇取得実績あり
完全週休2日制
勤務地

本社報道局(青森市)
将来的には支社・支局への転勤を伴う異動の可能性あり

勤務時間

9時~17時(休憩1時間)ただしシフト勤務有
※青森県外は9時30分~17時30分(休憩1時間)ただしシフト勤務有

書類の送付先
送付先

〒030-0965
青森県青森市松森1-8-1
青森放送株式会社
総務局人事部 宛

TEL 017-743-1234(代)
受付時間:平日10時~12時、13時~17時
※応募書類は返却いたしません。

【プライバシーポリシー】
お送りいただきました個人情報は、利用目的の達成に必要な範囲内において適切に利用し、管理するよう努めます。